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2015年12月12日

2020 狂騒の東京オリンピック

2020 狂騒の東京オリンピック

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吉野 次郎 日経BP社 2015-11-26

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満足度★★★
付箋数:24

日経ビジネス編集部さんより、献本いただきました。
ありがとうございます。

　　「僕は大半の競技団体がどうやってお金を稼いでいいのか、
　　全くわかっていないのではないかと感じています。
　　だから国からの補助金に頼っており、もっと増やして欲しいと
　　要望しています。政府は東京五輪までは補助金を増やしていく
　　でしょう。けれども五輪が終われば、ガクッと減らします。
　　このままでは2020年以降には、半数の競技団体が
　　立ちゆかなくなって、破綻するでしょう」

このような予測をするのは、元陸上日本代表の為末大さん。

プロ化されている一部を除き、日本のスポーツは、
「自ら稼ぐ力がなさ過ぎる」という指摘です。

本書は、旧態依然として競争力を失い、弱体化が進んでいる
日本のスポーツ界に警鐘を鳴らすルポルタージュです。

著者は、日経ビジネス記者の吉野次郎さん。

本書は、日経ビジネス2015年4月6日号の特集
「弱体化するスポーツ市場『公共施設』の呪縛」
をベースに、大幅に加筆して再構成したものです。

本書では、日米の学生スポーツの稼ぐ力を比較しています。

日本で最も人気の高い学生スポーツの高校野球。

夏の甲子園として知られる全国高等学校野球選手権大会は、
延べ80万人がスタンドから観戦し、決勝戦のテレビ視聴率は
15％～20％にも達します。

しかし、これだけの人気を誇る夏の甲子園は、
「慈善事業」なのです。

高野連は試合を中継するNHKや民放から放映権料を一銭も
もらわず、収入は内野席の入場料のみで、
4割を占める外野の観客からの収入はゼロです。

その結果、高野連が夏の甲子園で得ている収入は、
毎年4億5000万円程度にとどまります。

これと比較するのが、NCAA男子バスケットボールトーナメント。

米国の大学バスケットボールの大会で、「マーチマッドネス
（3月の狂気）」と呼ばれるほどの人気を誇ります。

夏の甲子園とほぼ同じ、観客動員数が延べ80万にも上る、
国民的な学生スポーツ大会です。

大きな違いは、高野連はスポーツを通じて得られる対価は
「不浄なもの」と考えているのに対し、NCAAは学生スポーツを
発展させるために「必要なもの」と考えている点です。

そのためNCAAは放映権をCBSなどに売り、
放映権料を含めた収入は毎年約1100億円にもなります。

同じレベルの動員数でも、NCAAは1回の大会で、
夏の甲子園200年分以上の収入を得ているのです。

運営するNCAAも高野連と同じ利益を目的としない団体ですから、
得られた収入は学生リーグに所属する大学に分配され、
学生アスリートの学業や部活動の支援などに使われます。

1校あたり平均1億7000万円が分配される計算になるようです。

最も人気のある高校野球でさえ、学生スポーツ市場として
これだけの日米格差がありますから、競技人口の少ない
他のスポーツの収入がないことは、火を見るより明らかです。

日本ホッケー協会、日本ウェイトリフティング協会、
日本アーチェリー連盟などは、町のコンビニ1店舗と同等以下の
資金力で競技の普及と選手の育成に取り組んでいるようです。

本書は、2020年の東京オリンピックに向けて、
日本のスポーツ界が抱える問題点を経済的観点から指摘します。

核心を突いていて、非常に興味深いレポートでした。

この本から何を活かすか？

日本でも商業的に成功しているスポーツや団体があります。

　　日本スケート連盟、広島カープ、琉球キングス、
　　日本トライアスロン連合、沖縄春季キャンプ

これらが成功したのは、古臭いストイックな観念を捨てて、
「スポーツはエンターテイメントだ」と定義したからです。

吉野さんは、こういった動きがいくつも出てくるようになると、
日本のスポーツ市場も成長する可能性があると言及しています。

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